漫画業界に衝撃を与える事件が明るみに出ました。人気漫画アプリ「マンガワン」で連載されていた作品の原作者が、過去に深刻な犯罪を犯していたにもかかわらず、編集者たちがそれを隠蔽し、活動を継続させていたという疑惑です。
この記事では、山本章一氏の逮捕と裁判の記録を中心に、関与した編集者たちの経歴やプロフィール、そして彼らが批判されている理由を詳しくお伝えします。
業界の倫理が問われるこの出来事、皆さんはどうお考えになりますか？山本章一氏の逮捕と裁判の記録
編集者との協議内容を含む資料です pic.twitter.com/3T0gh5dEGr
— 元11才 (@motoeleven) February 25, 2026
山本章一氏の逮捕と裁判の記録
山本章一氏は、本名を栗田和明といい、別名義として「一路一」を使用していました。
彼は漫画家として「堕天作戦」などの作品で知られていますが、2022年頃に未成年者に対する深刻な性加害事件で逮捕されました。
具体的に、被害者は当時未成年で、3年にわたる性虐待や暴行、さらには排泄物を強要するなどの非人道的な行為が報じられています。
この事件は、児童買春・児童ポルノ禁止法違反（製造）として扱われ、略式起訴により罰金30万円の判決が下されました。
逮捕後、栗田氏は名義を変えて漫画活動を再開していましたが、最近の暴露により連載が中断される事態となっています。
この記録は、被害者の証言や公的文書に基づくもので、業界内外で大きな波紋を呼んでいます。
編集者たちの経歴とプロフィール
山本章一氏の作品に関わった編集者として、成田卓哉氏、和田祐樹氏、豆野文俊氏の名前が挙げられています。それぞれの経歴とプロフィールをまとめます。
成田卓哉氏
小学館のマンガワン編集部に所属する編集者です。
マンガワンの作品担当として活躍しています。過去のmixi投稿などから、漫画業界での経験が豊富で、作品の立ち上げや作家のサポートを主な役割としています。
彼は山本氏の事件を知りながら、作画を別の漫画家に依頼し、連載を継続させた中心人物とされています。
和田祐樹氏
こちらも小学館のマンガワン編集部に所属する編集者で、成田氏とともに山本氏の作品を担当していました。
経歴としては、小学館のユニバーサル事業局プロデューサーとしても活動しており、漫画のプロモーションや連載管理に携わっています。
プロフィールとしては、業界歴が長く、複数のヒット作の裏方として知られていますが、今回の事件では隠蔽に関与した疑いが持たれています。
豆野文俊氏
元小学館マンガワン4代目編集長で、2022年10月に編集長に就任しました。経歴は豊富で、以前はTSUTAYAのフリーマガジンVA編集長を務め、31歳で小学館に中途入社。
『週刊ビッグコミックスピリッツ』で『九条の大罪』『健康で文化的な最低限度の生活』などのヒット作を担当してきました。
2025年に小学館を退社し、現在はめちゃコミックを運営する株式会社アムタスの取締役コミック制作局長として、新レーベルの立ち上げに携わっています。
プロフィールとしては、漫画業界の発展に熱心で、YouTubeチャンネルでの発信も積極的ですが、マンガワン編集長時代に山本氏の連載開始を許可した責任者として疑いの目が向けられています。
編集者が批判されている理由
これらの編集者たちが批判の的となっている主な理由は、山本章一氏の性加害を知りながら、それを隠蔽し、漫画家活動を継続させた疑惑にあります。
ただし、裁判の記録で具体的に名前が挙げられているのは、成田卓哉氏です。
成田卓哉氏は山本氏の逮捕事実を把握した上で名義変更を許可し、別の漫画家に作画を依頼して連載をスタートさせた疑いが強いです。
また、被害者との和解協議で、示談金150万円の支払い、連載再開の許可、事件の口外禁止、被害者と加害者の接触禁止などの条件を提示したとされています。これらは、被害者を黙らせるための「口止め策」と見なされ、企業倫理や社会的責任に反すると非難されています。
和田祐樹氏と豆野文俊氏については、成田氏ほど直接的な隠蔽行為の証拠が明確に示されていない部分もあり、関与の度合いについては今後の調査や追加情報待ちの状況です。
まとめ
この事件は、漫画業界の暗部を露呈する深刻なものでした。山本章一氏（本名：栗田和明氏）が未成年者に対する長期間にわたる性加害で逮捕・罰金刑を受けた事実を、マンガワン編集部が把握しながら隠蔽し、名義変更などを通じて漫画家活動を継続させた疑いが浮上しています。
特に、成田卓哉氏が被害者との和解協議に積極的に関与し、示談金支払いや口外禁止などの条件を提示した点が、被害者への二次加害や企業としての倫理欠如として強く批判されています。
和田祐樹氏と豆野文俊氏については、担当編集者や編集長としての立場から疑いの目が向けられていますが、成田氏ほど直接的な隠蔽行為や協議への関与を示す明確な証拠が公開情報で確認できておらず、関与していたかは不明です。それでも、小学館全体の対応の遅れや不十分さが、業界の信頼を大きく損なう結果となっています。
今後、被害者の声がさらに広がり、関係者の説明責任が厳しく問われるでしょう。漫画という文化が安全で公正な場であるために、企業は再発防止策を徹底し、被害者救済を最優先にすべきです。この問題が、業界全体の意識改革につながることを願っています。